職場の鬱病対策

「人事異動後の職員を対象とした面談」とかいうのに行ってきた。近年,心身の調子が狂って休職する人が激増してるので,職場としても放っておけないというわけね。で,職場環境が激変する人事異動の時期を捉えて,メンタルヘルスケアの専門家に面談させるから必ず来いと言われたのである。
で,行ったんやけどね。あんなもん,何の役に立つのかね。市会議員から突っ込まれたときに「ちゃんと予防のための措置を取ってます」と言えるためのアリバイ作りでしかないのは分かってたけどさ。それにしても酷いんと違う?
医者なんかカウンセラーなんか自らの資格も名前すらも言わん若いねぇちゃんが,こっちの言うことに対して「大変ですよねぇ」とかどうでもいい相槌を打つだけで,有効なアドバイスなんか一切なし。結局「疲れたと思ったら無理せず,たっぷり睡眠を取って,それでもしんどかったら医者に行け」と言うだけ。そんなん,わざわざ一人ずつ呼び出して言わんならんことか?
特に私の場合,以前に仕事のせいでぶっ倒れて,病欠して休職して降任してせっかくのエリートコースも捨てざるを得なかった(いや,マジで)という事情もあるんやから,その資料かて持ってるはずやのに,そういうのを渡されてもいないらしい。そういうのを踏まえて,各人に的確なアドバイスをするためにやっとるんと違うんか。個人情報やから流せないとか言い訳するのかも知れんけど,それやったら何のための「メンタルヘルスケアの専門家」(て,結局何者か分からんのやけど)による個人面談やねん。情報流してええかどうかなんて,最初に本人に確認取ったら済む話やんけ。
面談で喋ることで,自分の状態を客観的に捉えなおすことができるとか何とかうまいこと言おうとしても無駄やぞ。適当な相槌打たれるだけでどうにかなるんやったら,行きつけのラーメン屋のおっさんと喋ってる方が,なんぼか有効じゃ。
まぁね,そんな程度ですわ。人事異動の対象者が全部で何人か知らんけど(係長級以上だけでも1000人超えてる),一人ひとりに面談させる予算,なんぼ使ってるんやろ?実にもったいない話である。